PISA調査はOECD（経済協力開発機構）が3年毎に，数学的リテラシー，読解力，科学的リテラシー，問題解決能力について義務教育修了段階の15歳児が持っている知識や技能を，実生活の様々な場面で直面する課題にどの程度活用できるかどうかを評価するものです。この調査では，思考プロセスの習得，概念の理解，及び様々な状況でそれらを生かす力を重視しています。
　2003年2006年の調査結果から，学力低下が大きく指摘されたことはよく知られています。2000年の時点で8位であった読解力において，2003年は14位，2006年は15位と下降線をたどっていることへの懸念です。
　このほかにOECDでは，成人を対象とした調査も実施していますがあまり知られていません。下のグラフは成人を対象とした「科学技術の基礎的概念理解度15か国地域共通10問平均正答率」です。調査対象の成人が学校で学んでいた段階では日本の理数教育の水準は世界のトップクラスにあったといわれています。しかしながら，それが日常生活における科学技術の理解度としては大変低いものであり，実社会で生きていないという点が指摘されているのです。
　まさしく「学びと生活のかい離」が問題であり，学習することの意義を見つけられていない子どもたちの姿が浮き彫りになります。